痛みの医療への社会的責任をはたすための認定特定非営利活動法人

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国民基礎調査でも有訴率の高い腰痛や関節痛などの痛み症状の治療法の関しては、昨今の情報氾濫により、科学的根拠の乏しい広告も多くみられているものの、それらを科学的目線から審査するシステムも確立されていません。
その結果、それらを使用する側の市民にはきちんとした情報が提供されていないのが実情です。

私たちは、もともと主に痛みの診療や研究に携わる多領域の医療従事者や痛みに関心をもつものが集まり、痛みをより科学的な面から追求することを目的とし、2005年より任意団体「南国疼痛研究所」として活動してまいりましたが、活動範囲が専門職同士に限られ私たちが団体として共有する知識が発信されておりませんでした。

今回痛みに関して専門的知識を持つより公的な発信センターを作ることにより、市民にとって有益な痛み治療の発展および、根拠に基づいた情報の発信を行うことができるのはないかと考え法人の設立を立案しました。

私たちの法人では、痛みに関する根拠の伴う研究成果を社会に広く啓発すると同時にその医療を担う人材を育成し、この分野の医療・研究の指導的な役割を果たすことを目指したいと考えています。