痛みの医療への社会的責任をはたすための特定非営利活動法人

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■電話相談窓口について


からだの痛みの電話相談慢性的な痛みに陥ると、気分が落ち込み、その「痛み」のために活動や仕事ができなくなる場合があることが知られていますが、本邦ではその問題の実態や解決策が明らかにされていません。

そこで本法人では、「痛みと社会の問題」を解決するために電話による「痛み相談窓口」を行っております。

なお本事業は平成24年7月〜、厚生労働省の公募事業「からだの痛み相談支援事業」として実施しており、平成25年度から継続して事業を行っております。

実際の症例はこちらをご参照ください。

■相談事業の概要

 本年度の相談事業としては、主に電話による痛み相談事業を行った。その結果、H29年度の本事業期間H29年4月〜H30年3月末において、のべ570件の痛みに関する相談が寄せられた。H24年度からの相談件数は以下の通りとなった。
電話相談実施日は、毎週月・水・木曜日 9:00〜17:00
※月・木曜日が祝祭日の場合は、相談日を翌日に実施した。
  看護師相談件数 医師相談件数 合 計
2012(H24)年度 311 76 387
2013(H25)年度 503 242 745
2014(H26)年度 252 173 425
2015(H27)年度 272 115 387
2016(H28)年度 459 - 459
2017(H29)年度 570 - 570
※2015年度・2016年度・2017年度は追跡調査例も含む
例年にならい、相談者のプロファイリングを行った。

○ 相談者のプロフィール(性別・年齢)
 平成29年4月から、平成30年3月までに474件の電話相談があった。男女の割合では、男性131件(28%)、女性343件(72%)と女性が圧倒的に多くなっていた。女性の相談では、子供や両親の痛みについての相談もあり、痛みによって家族全員が苦しんでいる状況もあった。また、一人の相談時間では平均25分であり、中には1時間40分となっている長い相談事例も見られていた。昨今の相談内容の特徴として、テレビからの情報、あるいはインターネットからの情報によって、端的に『痛みがなくなればいいからその方法を知りたい』といった相談も多くなっている。

○ 電話相談事業の効果検証について
 慢性的な痛みが続く場合、将来への不安、日常生活が思うように過ごすことができないなど様々な課題をもち過ごされている。疼痛緩和を求め多くの診療科を回り、その解決に取り組まれている。しかし、慢性疼痛の特徴である「原因が明確にならない慢性疼痛」から、原因を求め病院を転々と代わっても自分が思うような答えが見つからない場合がある。このような場合の多くは『原因はわからない』、『年齢的なもの』や『気のせい』などの言葉によって「見捨てられた」思いから、絶望的となり生活のQOLにまで影響することとなっている。さらに地域社会との疎遠から身近な人との交流も少なく、他者に痛みについて伝える機会がなく、解決のきっかけが見つけられないまま過ごされていることがこれまでの電話相談からうかがい知ることができる。
 相談後同意のあった事例については追跡調査を行っている。その半数は痛みが変化した、あるいは変化はないが自分なりに考え方を変えるようにしているなど前向きな回答が見られた。また、相談者が自分の痛みを伝え、それについて共感してもらったことによって、一人で抱えていた痛みから解放され、『見えない痛みについて理解してくれるところがあるから安心した』、『慢性疼痛の特徴についてわかった』、『ウオーキングを続けてみる』などの意見が聞かれていることから、慢性疼痛における電話相談は、痛みの感じ方が変化したり、体を動かしながら痛くてもできる日常生活活動への一助となっていると考える。

○ 当NPO相談へのアクセス解析について
 ホームページ解析ソフトによる、当NPOへの1か月あたりのアクセス件数推移についてグラフで示します。

HPアクセス数の推移


-平成30年度 厚生労働省「からだの痛み相談支援事業」-


■電話相談窓口 −相談料無料−

 毎週 月曜日〜金曜日 9:00〜17:00(12時半〜13時半を除く)

 2014年8月〜下記の電話番号になりました。
イラスト
 ※2014年8月〜 052-700-6078の電話番号は使えなくなりますので、ご注意ください。
 ※祝祭日の場合は、相談時間を翌日にシフトさせていただきますので、ご了承ください。
 ※2016年4月〜医師対応ダイヤルはお休みとなります。

-電話相談効果検証に関するお願い-


 NPO法人いたみ医学研究情報センターでは、2012年公表された「今後の慢性の痛み対策についての提言」に基づき、全国民の皆様を対象に痛みの電話相談を行っています。これまで多くの慢性痛患者さんからお電話をいただいておりますが、このたび、本電話相談の効果を検証する必要があると考えました。
 そこでお電話いただいた方の中で、その経過について聴取可能である症例については、初回相談時から3カ月以降、相談者様の許可のもとに追跡調査を行い効果の検証を行いたいと思います。
なお追跡調査の方法は以下の手順で行います。


@お電話の際、相談者本人から追跡調査の可否について了解を得ます。更に、NPO法人いたみ医学研究情報センターのホームページにあるメールアドレス(npo-itamicenter@pain-medres.info)宛に、症例使用について同意をする事を記載したメールを送っていただきます。
A個々の症例について、個人情報を完全に不明とした状態で学術研究などの資料として用いることを説明させていただきます。
B許可が得られた相談者本人から、追跡調査先の電話番号を伝えていただきます。
Cメール送信が困難な場合は、電話番号の提供をもって情報提供の同意と判断させていただきます。
*症例使用の可否については、いつでも拒否の表明をすることができます。

本調査にご協力いただきますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。