痛みの医療への社会的責任をはたすための特定非営利活動法人

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■電話相談窓口について


からだの痛みの電話相談慢性的な痛みに陥ると、気分が落ち込み、その「痛み」のために活動や仕事ができなくなる場合があることが知られていますが、本邦ではその問題の実態や解決策が明らかにされていません。

そこで本法人では、「痛みと社会の問題」を解決するために電話による「痛み相談窓口」を行っております。

なお本事業は平成24年7月〜、厚生労働省の公募事業「からだの痛み相談支援事業」として実施しており、平成25年度から継続して事業を行っております。

実際の症例はこちらをご参照ください。

■H28年度の電話相談事業の概要

 H28年度(H28年4月〜H29年3月)、電話による痛み相談事業を行った結果、本事業期間において、のべ459件の痛みに関する相談が寄せられました。H24年度からの相談件数は以下の通りでした。

・H24年度:387件
・H25年度:745件
・H26年度:425件
・H27年度:387件
・H28年度:459件

○ 相談者のプロフィール(性別・年齢)
 平成28年度一年間の電話相談者数は396件で、平成27年度387件とほぼ同数であった。男女の割合では、男性138件(35%)、女性258件(65%)であり、平成27年度の男性34%、女性66%と同様圧倒的に女性からの相談が多くなっている。また、相談者(聴取可能なもの)の平均年齢では、平成26年度55.8歳、平成27年度56.5歳、平成28年度は60.65歳であり、年齢が高くなっている傾向にある。

○ 電話相談事業の効果検証について
 慢性疼痛は、患者の生活の質を低下させるだけではなく、取り巻く家族や職場、社会全体に不幸な影響をもたらすことが知られている。疼痛緩和を求め医療機関への受診を繰り返してはいるものの、期待する痛みの改善が見られないことから、患者は戸惑い苦しみ、これから先どのように痛みと向き合い治療を受けていけばいいのか困惑していることがこれまでの電話相談からうかがい知ることが出来る。人は痛みを体験し、それによる不安や恐怖、抑うつのような疼痛情動が作用すると悪循環に陥りやすい。そこで一昨年より電話相談を通して認知行動療法に基づいた指導を行っている。そして相談後3ヶ月以降、相談者の同意のもとに追跡調査(63件)を行った。その結果、相談者の発言から、『話を聞いてもらい、心の広がりが出た』、『相談後、痛みを受け入れることができた』、『いろいろな病院に受診したが改善なく、電話相談によって安心することができた』など多くの反応があった。相談後の変化について、相談者の53%が痛みに対する感じ方の変化があったとしていた。よって、電話での相談は、痛みを持っている患者への大きな支援の一つとなっており、その役割が求められていると考える。

○ 当NPO相談へのアクセス解析について
 ホームページ解析ソフトによる、当NPOへの1か月あたりのアクセス件数推移についてグラフで示します。

HPアクセス数の推移


-平成29年度 厚生労働省「からだの痛み相談支援事業」-

■電話相談窓口 −相談料無料−

毎週月曜日・水曜日・木曜日 9時〜17時 
(※12時半〜13時半は職員の休憩時間となります)

2014年8月〜下記の電話番号になりました。
イラスト
※2014年8月〜 052-700-6078の電話番号は使えなくなりますので、ご注意ください。
※月曜日または木曜日が祝祭日の場合は、相談時間を翌日にシフトさせていただきますので、ご了承ください。
※2016年4月〜医師対応ダイヤルはお休みとなります。

-電話相談効果検証に関するお願い-


 NPO法人いたみ医学研究情報センターでは、2012年公表された「今後の慢性の痛み対策についての提言」に基づき、全国民の皆様を対象に痛みの電話相談を行っています。これまで多くの慢性痛患者さんからお電話をいただいておりますが、このたび、本電話相談の効果を検証する必要があると考えました。
 そこでお電話いただいた方の中で、その経過について聴取可能である症例については、初回相談時から3カ月以降、相談者様の許可のもとに追跡調査を行い効果の検証を行いたいと思います。
なお追跡調査の方法は以下の手順で行います。


@お電話の際、相談者本人から追跡調査の可否について了解を得ます。更に、NPO法人いたみ医学研究情報センターのホームページにあるメールアドレス(npo-itamicenter@pain-medres.info)宛に、症例使用について同意をする事を記載したメールを送っていただきます。
A個々の症例について、個人情報を完全に不明とした状態で学術研究などの資料として用いることを説明させていただきます。
B許可が得られた相談者本人から、追跡調査先の電話番号を伝えていただきます。
Cメール送信が困難な場合は、電話番号の提供をもって情報提供の同意と判断させていただきます。
*症例使用の可否については、いつでも拒否の表明をすることができます。


下記「調査説明書」の内容をお読みいただき、本調査にご協力いただきますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。

「調査説明書」